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仮想通貨は今後暴落する?これからの展開を予想!

仮想通貨が誕生したのは2009年と言われていますが、2019年現在の価格はビットコインを例にすると、1通貨100万円以上と高騰しています。
今後仮想通貨は果たして高騰・暴落どちらに動くのでしょうか?
今回は仮想通貨の直近のデータを参考に今後の展開を予想します。

仮想通貨が投資として注目を集める理由

「億り人」と呼ばれる用語も誕生したように、仮想通貨の投資で1億円以上稼ぐ人が多く誕生したのは、2017年12月にビットコインが「1通貨あたり200万円」を突破したのがキッカケとも言われています。

この高騰をキッカケに多くの人がビットコインの投資としての魅力に気付き、市場が大きく活気づきます。今や10人に1人が行っているとも言われている仮想通貨への投資ですが、その背景にはこのような 仮想通貨バブル があります。
ビットコインの今後の高騰や暴落といった展開を予想する前に、まずはこの直近のバブルのキッカケとなった2017年の出来事は知っておきましょう。

仮想通貨の過去データを把握しよう

ビットコインを参考に過去のデータを詳しく見てみると、仮想通貨が大きく相場が動いたのは、上述の通り2017年12月からです。
2009年世界で発売開始と同時に、それまでは緩やかな上昇を続けていたビットコインですが、 この200万円突破をキッカケに相場は大きく動きます

そして2019年6月現在、相場はこの流れを汲んでいて、バブル当初に記録した1通貨200万円こそないものの、30万円~120万円前後を行き来する形で価格は乱高下を続けています

ビットコインと異なる他の仮想通貨は、アルトコインとも呼ばれますが、仮想通貨全体の流れとして、ビットコインの値動きによってアルトコインの値段も変化します。

今後仮想通貨の流れとしては、さらなる上を目指して上昇するのか?それとも50万円を下回る大暴落となるのか?いくつかの予想材料を参考に簡単に展開を予想してみましょう。

仮想通貨の今後の展開予想

これから仮想通貨を投資として始めてみようと思っている人にとって、仮想通貨が今後も高騰を続けるのか、もしくは大暴落するのかは非常に関心があると思います。
実際にビットコインを例にすると2017年12月以降につけた 最安値は35万円台 で、2019年6月現在この安値を下回ることはありません

また200万円を超える高値を計測したものの、以降現在まで200万円に近い高値を計測したこともありません
ですから 2019年現在では仮想通貨は次の価格帯への移行期間にあるといえ、今後どちらかに大きく価格が移行する可能性が極めて高い といえます。

仮想通貨の金額を左右する2つのポイント

今後仮想通貨の金額推移を大きく左右するポイントとしては大きく2つあり

  • ビットコインのETF承認
  • 仮想通貨の税金の緩和

この2点の動向には注目したいところです。

ビットコインETFとは?

ETFとは 証券取引所で手軽に購入することが可能な上場投資信託のこと です。
このETF承認に重要な鍵を握っているのがSEC(アメリカ証券取引委員会)で、過去にいくつものビットコインETF案が、SECに提出されてますが、現在その全ては却下されている のが現状です。

SECが却下した理由としては

  • ビットコインはハッキングに対する耐久性を持っているか
  • ビットコイン市場は価格操縦に対する耐久性を持っているか
  • ビットコイン先物市場は適切に規制されているか
  • ビットコインの先物市場と現物市場の関係は

このような理由が挙げられます。

SECの観点としては金融商品としてビットコインETFはリスクが高いと判断した結果です。
それだけ世界的にいまだ仮想通貨は、完全に信用できる通貨と認められていないことの裏付けともいえる回答ですが、今回SECは 2019年8月14日まで判断を再度延期する と発表しました。
今後もSECへのビットコインETF承認は継続して行われることが予想されますが、もしビットコインETFが承認された場合、国が仮想通貨の価値を保証したということになるため、大幅な価格の上昇が期待されます。
それに対しSECが承認を断固として行わない場合、暴落する展開も予想される ため、SECの今後の動向には注目したいところです。

ETF とは、「Exchange Traded Funds」の略で、証券取引所に上場している投資信託を指します。

税金の緩和にも注目を

ETFに関してはアメリカでの話題ですが、国内に目を向けてみても、いまだ日本では仮想通貨を全面的に受け入れていないことがわかります。その一番の例が仮想通貨の税金です。

仮想通貨の税金は投資にも関わらず、総合課税の雑所得が適用されているため、一律20.135%の株やFXの分離課税とは異なり、 最高で55%の税率が適用 されます。
この税率の適用に対し2017年に金額が大幅に上昇したことで、仮想通貨の利益で課税対象となる人が増加したことで、多くの人が決して低いとは言えない税金を支払っています。

仮想通貨の税金に関しては、中身に法律が追いついていないのが現状です。
今後時代に即した法改正を行うためには、仮想通貨が投資として安全であると国が正式に判断することが大前提です。

仮想通貨の税金に関わる法改正も今後段階を得て改正されることが予想されますが、 実際に法改正が行われるかどうかで、価格の高騰・暴落といった今後の展開に影響されます
国内の仮想通貨に関する税金のニュースの動向には今後も注目したいところです。

まとめ

2009年ビットコインが販売された当初、現在の高騰する展開を予想できた人は果たしてどのくらいいたでしょうか?
仮想通貨の仕組みを考えると常識ではありえないと思い、実際の投資を控えた人がほとんどではないかと思います。
ですが2019年現状では仮想通貨は投資の1つとしての地位を確立しようとしています

仮想通貨が投資として完全に認められるかどうかの移行期間にある現状では、展開を予想する上でテクニカル面よりも ファンダメンタル面が重要 です。
いくつかあるダメンファンタルの判断材料に注目し、ある程度情報収集を行ってから仮想通貨の投資を始め、万が一の暴落のリスクを避けましょう

「ファンダメンタル」とは - 投資・経済用語 経済活動の状況を示す代表的な指標、または 経済活動の実態そのもの。基礎的諸条件と訳されることもあります。

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